「日本ではデモに参加したことのある人は一割にも満たず、協働によって社会を変える個人が沈黙し、組織的・集団的な活動も低調なのであれば、社会の不満や不安は溜まる一方になる。個人が解放された後、それを持続させるためには、集団的で組織的な行動や、制度的な補完が伴わなければならない。個人と集団が敵対するのではなく、ともに両立しなければ、社会を変えることはできない」 2020年10月24日日本経済新聞 2020年11月22日東京新聞 2020年12月12日毎日新聞 2022年1月29日東京新聞 書評欄掲載