「客観的確率と意思決定に用いる確率が乖離するような状況で、私たちは意思決定を迫られることがある。例えば、ワクチンの予防接種の副作用が0.01%の確率で発生するとか、後遺症は1%の確率で生じるという情報を得た上で意思決定をする場合だ。私たちは、このように小さな数字であっても、実際よりも発生率が高いように感じてしまう。もし、小さな確率であるにもかかわらず、それを過大に感じて、合理的な判断をすることが難しいというのであれば、確率で表現することを避けるというのも一つである」 2019年10月20日読売新聞 2019年11月3日毎日新聞 2019年12月21日日本経済新聞 書評欄掲載