読めば読むほど朝日新聞がなぜ議論に応じないのかさっぱりわからなくなる。 仮に「エモい」路線に振り切ったとて、もはや今の新聞社のスケールを維持することなど到底出来そうもない。民業として成立していたここ100年ほどの歴史がむしろ例外的で、今後も維持していくためには補助金や助成金を入れることも考えていいという著者の提案は、従来の報道の独立性を脅かしかねないものなので驚いた。とはいえ、すでに軽減税率も適用されているし、放送事業者には公的な資金も流れているのでまったくありえない発想ではないようだ。 なにより、そこまでして既存の新聞社を維持しなくてはならないという大前提に立っている著者は、それだけ新聞社の持っている役割を重要だと考えているということで、一度これが壊れれば元には戻らないという強い危機感がある。それだけに議論にすらならなかったのはかえすがえす残念だ。